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今日は休暇を利用してテスト問題を解いて、答え合わせしました。
その中でストックオプションに関しては、権利付与日から権利確定日の間のストックオプション付与の費用である株式報酬費用は、決算日毎に期間配分が必要でした。さらにいえば、付与の見積人数に変更があった場合は、工事進行基準であった1期目と2期目の費用計上のように、一旦全部費用計上して前期分を差し引くことになります。

商品では、売価還元法の2つ、原価法原価率と低価法原価率の計算式が思い浮かばなくて困ります。売価還元法は売価*原価率で期末商品原価を求める方法。
原価法原価率は(期首商品売価+当期仕入原価)/期首商品売価+当期仕入原価+原始値入率+値上額-値上取消額-値下額+値下げ取消額
低価法原価率は(期首商品売価+当期仕入原価)/期首商品売価+当期仕入原価+原始値入率+値上額-値上取消額
この2つの差で商品評価損が求められます。
期首商品売価+当期仕入原価+原始値入率+値上額-値上取消額-値下額+値下げ取消額-総売上高-期末商品実地棚卸売価=棚卸減耗売価
棚卸減耗売価*原価法原価率=棚卸減耗損